＜調査サマリー＞

1.エンジニア志望学生の約7割が、「2022年7月まで」に就職活動を開始

2.既に本選考の需要が高く、約6割の学生が早期の内定獲得を狙う

3.約7人に1人が、年内に就職活動終了を希望

4.内定承諾までの比較検討企業数、約半数の学生が「5社〜8社」を希望

1.約7割の学生が、2022年7月までに就職活動を開始

24年度卒エンジニア志望学生のうち、全体の35.9%が「2022年5月以前」に就職活動を開始していることが分かりました。さらに、全体の23.4%が「2022年6月」、10.1%が「2022年7月」と回答したことから、約7割のエンジニア志望学生が2022年7月までに就職活動を開始することが予想されます。

昨年度の調査では*1、2021年7月までに就職活動を開始予定と回答したのは全体の49.1%と、半数にも満たない結果となりました。そのことから、24年度卒は昨年度よりもさらに早く就職活動を開始する傾向が見られます。

※1.レバテックルーキー【2021年7月発表】23年度卒エンジニア就活意識調査https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000396.000010591.html

2.既に本選考の需要が高く、約6割の学生が早期の内定獲得を狙う

約6割の学生が本選考が開始している企業があれば「積極的に受けてみたい」と回答しました。エンジニア志望学生の約6割が、2022年5月時点で本選考を希望しているようです。

本選考を受けてみたいと思う理由で、最も多かったのは「早期に内定が欲しいから（60.2%）」となりました。全体の6割の学生が、早期の段階で内定を獲得したいと考えているようです。ついで、「何かしら企業と接点を持っておきたいから（42.9%）」「企業理解を深めたいから（41.6%）」と続きます。（複数回答）

3.約7人に1人が、年内に就職活動終了を希望

就職活動の終了希望時期で最も回答が多かったのは、「2023年4月以降（41.5%）」となり、ついで「2023年3月（33.1%）」でした。

前述では、エンジニア志望学生の3人に1人が「2022年5月以前」から就職活動を開始していることが明らかになりました。就職活動の開始時期は早期化しているものの、約1年間の就職活動を想定している学生も一定数存在することから、就職活動期間は長期化傾向にあるようです。

一方、2022年内までに就職活動を終了したいと回答したのは、全体の13.7%という結果になりました。昨年の調査では*1、年内の就活終了希望者は全体の7.6%程度であったことから、年内に内定承諾する学生は昨年よりも若干増えることが予想されます。

※1.レバテックルーキー【2021年7月発表】23年度卒エンジニア就活意識調査https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000396.000010591.html

4.内定承諾までの比較検討企業数、約半数の学生が「5社〜8社」を希望

エンジニア志望学生が、就職先を決定するまでに比較検討する企業で最も多かったのは、「5～8社（45.3%）」となりました。ついで、「1～4社（23.5%）」「9～12社（20.2%）」と続きます。「13～16社（4.5%）」「17社以上（6.5%）」と回答した学生は、合わせて約1割に留まり、ほとんどの学生が最低1社から最大12社までの企業数から就職先を選定する予定であることが分かりました。

エンジニア志望学生のうち3人に2人が、就職先を決定するまでに「2～3社（66.4%）」の内定獲得を希望していることが明らかになりました。ついで回答が多かったのは、「4～6社（19.8%）」「1社（10.5%）」でした。

最大12社の中から2〜3社の内定を獲得するのであれば、エントリーする前の段階から自身の経験や能力、志向性にマッチする企業をしっかり選定することが、就職活動において重要なポイントになるのではないでしょうか。

＜事業責任者中嶋からの一言＞
今回の調査結果から、エンジニアを目指す就活生のうち約7割が今年の夏までに就職活動を本格開始することが明らかとなりました。さらに、約6割の学生が既に本選考を受けてみたいと回答していることから、まだ24年度卒採用を開始していない企業は、今年の夏までを目安にスピード感を持って準備を進めると良いでしょう。

また、就職活動開始から終了までの期間が例年よりも長期化傾向にあるため、学生との継続的なコミュニケーションや採用戦略の強化が、新卒エンジニア採用成功への重要なポイントになるのではないでしょうか。

＜調査概要＞
調査対象：エンジニアを目指す24年入社予定の就活生248名
調査年月：2022年5月24日～2022年6月5日
調査方法：Webアンケート調査
回答者数：248名
調査主体：レバレジーズ株式会社
実査委託先：楽天インサイト株式会社