本調査は前編・後編に分かれた発表となり、前回の調査に続く*1「採用動向調査」の後編をお届けします。
*1.2022年8月発表「中途エンジニア採用動向調査（前編）」
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000480.000010591.html

＜調査サマリー＞

1.採用予算を増やした企業のうち、5社に1社が提示年収を最大100万円引き上げ

2.最も利用頻度が高い採用チャネルは、「掲載型求人媒体」

3.全体の約6割が、「エンジニア専門の採用担当がいる」と回答

①採用予算を増やした企業のうち、5社に1社が提示年収を最大100万円引き上げ

例年に比べて、ITエンジニアの採用予算に変動があった企業は全体の32.4%でした。そのうち、採用予算が上がった企業は全体の24.7%となり、下がった企業は全体の7.7%です。4社に1社がエンジニア採用への投資額を増やしており、多くの企業でエンジニア採用に対する意欲が高まっていることが読み取れます。

採用予算が上がった企業のうち、提示年収の増加額で最も多かったのは「10万円未満（47.3％）」という結果になりました。ついで、「10万円～50万円程度（25.7％）」「51万円～100万円程度（20.3％）」と続きます。採用予算が増加した企業の約半数が10万円未満の微増である一方で、4社に1社が最大50万円程度、5社に1社が最大100万円程度まで、提示年収金額を上げたことが明らかとなりました。

一方、採用予算が下がった企業のうち7割以上の企業が、提示年収の減少額は「10万円未満」に留まる結果となりました。例年、市場競争が激化するエンジニア採用では、例年よりも大きく提示年収が下がることはないようです。

②最も利用頻度が高い採用チャネルは、「掲載型求人媒体」

中途エンジニア採用で利用している転職チャネルで、最も利用頻度が多いのは「掲載型求人媒体（60.0％）」でした。ついで、「人材紹介（43.3％）」「スカウト型求人媒体（32.0％）」「自社HP（28.0％）」と続きます。掲載型の求人媒体や人材紹介を通して求職者からの応募を待ちつつ、スカウト媒体で採用したい人材に直接アプローチをする企業も多いようです。（複数回答）

2022年5月発表の調査では*2、社会人エンジニアが利用する転職チャネルで最も利用頻度が高いのは「掲載型求人媒体（27.4%）」でした。ついで、「転職エージェント（23.2%）」「スカウト（16.9%）」であったことから、エンジニアを採用する企業と求職者の間では採用（転職）手段に大きな齟齬はないことが分かりました。

*2.2022年5月発表「ITエンジニアの転職チャネル調査」
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000462.000010591.html

③全体の約6割が、「エンジニア専門の採用担当がいる」と回答

採用担当者が抱えている採用課題として最も多かったのは、「面接の通過率が低い（26.7％）」でした。4社に1社以上が、自社の採用要件に見合う求職者と出会えていないことが予想されます。ついで、「自社の魅力付けができない（22.0％）」「書類通過率が低い（21.3％）」「母集団形成ができない（20.0％）」と続きます。

ITエンジニアの中途採用において、エンジニア専門の採用担当者がいる企業は全体の57.0%でした。半数以上の企業が、エンジニア職の採用に特化した採用担当者を置いているようです。一方、エンジニア専門の採用担当者がいない企業は全体の43.0%となり、ビジネス職などの他職種と兼任でエンジニア採用を進めている採用担当者も多いことが分かりました。

＜レバテックキャリア事業責任者からの一言＞
今回の調査結果から、おおよそ4社に1社が例年よりも採用予算を増加したことが分かりました。そのうち4割以上の企業が、求職者への提示年収を最低10万円から最大100万円増加したことが明らかとなったことから、ITエンジニアの価格競争がさらに激化していることが読み取れます。

中途エンジニア採用では、面接通過率の向上や母集団形成の強化に課題を感じている企業が多いことから、採用要件にマッチする人材と出会えてないことが伺えます。さらに、全体の4割以上の企業では、エンジニア職採用に特化した担当者を設けていないことが明らかとなりました。エンジニアの採用強化を目指す企業は、エンジニア専門の採用担当の設置や、スカウト媒体などを活用して自ら要件にマッチする人材を獲得する攻めの施策を強めてみると良いかもしれません。

＜調査概要＞
調査対象：中途採用担当者300名
調査実施年月：2022年5月24日～2022年5月27日
調査方法：Webアンケート調査
有効回答数：300名
調査主体：レバテック株式会社
実査委託先：楽天インサイト株式会社