レバレジーズ株式会社が運営するフリーター・既卒・第二新卒向け就職支援サービス ハタラクティブ( https://hataractive.jp/ )は、中途採用を行っている企業の採用担当者300人を対象に、フリーター※1の採用意欲に関する実態調査を実施しました。

1.中途採用でフリーターを正社員として採用している企業の約6割が採用に満足
中途採用※において「現在フリーターを正社員として採用している」と回答した企業に対し、「フリーターの採用に満足しているか」と聞いたところ、約6割の企業が「満足している」と回答しました。※雇用形態は正社員

フリーター採用に満足している企業の採用手法について聞いたところ、「かなり満足している」と回答した企業が利用している採用手法で最も多かったのは「イベント（22.2％）」となりました。

2.約8割の企業がフリーター採用の継続を希望
「現在フリーターを正社員として採用している」と回答した企業に対し、「フリーターの採用を継続したいか」と聞いたところ、「そう思う」と回答した企業は約8割にのぼります。

「そう思う」と回答した企業の理由で最も多かったのは、「早急な人員確保を行うことができるため（42.6%）」となり、次いで「これまでに採用したフリーターが活躍してくれたから（37.4％）」と続きます。過去に採用したフリーターの活躍の実績が、フリーターの採用意欲を高めているケースが見受けられます。

3.フリーター採用で満足度の高い採用手法1位、「リファラル採用」
フリーター採用の手法としてリファラル採用をしている企業の約9割が「今後もフリーター採用を継続したい」と回答しました。一方で、フリーターの採用手法で最も多かったのは、「求人広告」※です。最も多く利用されている採用手法と、満足度の高い採用手法は異なることが明らかになりました。フリーター採用で「リファラル採用」を導入している企業も数が限定されていることから、満足度が高くても、活用できている企業は少ないことが分かります。
※2022年12月発表「フリーターの採用意欲に関する実態調査（前編）」
（https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000512.000010591.html）

4.フリーターを正社員として採用しない理由、フリーターに対するマイナスイメージが大きく影響
現在フリーター採用を行っていない企業64社※に対し、今後もフリーターを採用する予定がない理由を聞いたところ最も多かったのは「実務経験が必要な仕事が多いから（56.3%）」となりました。次いで、「長期的な就業のイメージが湧かないから（35.9%）」「活躍できるイメージが湧かないから（26.6%）」と続きます。フリーターに対するマイナスイメージの先行が、企業のフリーターの採用意欲に大きく影響していることがわかりました。
※2022年12月発表「フリーターの採用意欲に関する実態調査（前編）」
（https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000512.000010591.html）

＜まとめ＞
今回の調査結果から、今後フリーターの採用の予定がない企業は、フリーターに対するマイナスイメージにより採用意欲が低いことが明らかになりました。一方で、実際にフリーターを採用している企業の約8割は、今後もフリーターの採用を継続したいと回答しています。

また、フリーターの採用手法においては、半数以上の企業が求人広告での採用を導入しています。しかしながら、この手法での採用満足度は他の採用手法に比べ低い傾向にあることから、フリーター採用においてネガティブな印象を持っている企業も多いのではないでしょうか。

「リファラル採用」は、導入している企業の数は限定されるものの、満足度が高い結果が出ています。人柄や意欲など採用時に定性評価をしている企業が多いため、企業とのマッチング率が高いことが推察されます。応募者は、企業理解が進んだ上で応募するため、社風や働き方などのミスマッチを防ぐことができます。早期離職の減少や定着率の向上が、採用の満足度に繋がる重要なポイントになりそうです。

労働政策研究・研修機構の調査では、雇用人員の過不足で正社員が不足していると回答した企業は約6割にものぼります。一方で、人手不足を緩和するための施策として「応募要件の緩和を図る」「採用対象を拡大する」を行っていると回答した企業は約3割にとどまっています。

人手不足に課題を感じ、解決策が見つかっていない企業は、一度採用条件の見直しを検討してみてもいいかもしれません。応募要件を緩和しフリーターの採用を検討することが、企業の人手不足の解消に繋がるかもしれません。

＜調査概要＞
調査対象：中途採用を実施している、企業の中途採用担当者
調査年月：2022年10月24日～10月26日
調査方法：インターネット調査
回答者数：300人
調査主体：レバレジーズ株式会社
実査委託先：楽天インサイト株式会社