ITエンジニアのリモートワーク事情調査
レバテック株式会社が運営する、ITエンジニア中途向け転職支援エージェント、レバテックキャリア( https://career.levtech.jp/ )は、社会人エンジニア300名を対象に、ITエンジニアのリモートワーク事情調査を実施しました。
<調査サマリー>
1.リモートワークを希望するエンジニア、昨年と比較して17.4pt減少
2.約半数のエンジニアが、リモートワークによって生産性は「変わらない」と回答
3.リモートワークであったら嬉しい制度1位は「固定費の負担」
①リモートワークを希望するエンジニア、昨年と比較して17.4pt減少
現在リモートワークをしているエンジニアは、全体の71.7%という結果になりました。リモートワークの頻度は「フルリモート(34.0%)」が最多となり、約3人に1人がフルリモートで仕事をしているようです。
今後の働き方として、リモートワークを希望する人は全体の68.3%でした。昨年度の調査*1では、全体の85.7%がリモートワークを希望していましたが、今回の調査では昨年度より17.4pt減少しました。
新型コロナウイルス感染症のまん延防止等重点措置が解除された影響で、出社可能な体制を整える企業が増えている状況です。リモートワークを希望するエンジニアが多いものの、働き方にこだわらない人は今後も一定数増加するのではないでしょうか。
※1.2022年3月発表「ITエンジニアのリモートワーク事情調査(後編)」
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000456.000010591.html
②約半数のエンジニアが、リモートワークによって生産性は「変わらない」と回答
リモートワーク経験があるエンジニアのうち、全体の43.7%がリモートワークによって仕事の生産性は「変わらない」と回答しました。一方で、エンジニアの半数以上が、リモートワークは仕事の生産性に影響を与えると考えているようです。
仕事の生産性が「上がると思う」と回答したのは、全体の35.8%でした。生産性が上がると思う理由として最も多かったのは、「通勤時間を有効活用できるから(89.0%)」となりました。ついで、「自らが働きやすい環境を作ることができるから(56.0%)」「時間の使い方を自由に調整できるから(52.7%)」と続きます。※複数回答
一方、仕事の生産性が「下がると思う」と回答したのは、全体の20.1%でした。生産性が下がると思う理由として、最も多かったのは「コミュニケーションコストがかかるから(58.8%)」となり、ついで「社員同士の関係構築ができず、相談しづらいから(54.9%)」という結果になりました。※複数回答
③リモートワークであったら嬉しい制度1位は「固定費の負担」
昨年の調査*1と同様、社会人エンジニアがリモートワークであったら嬉しいと思う制度1位は、「固定費の負担*2(55.0%)」という結果になりました。ついで、「PCやスマートフォンの支給(49.7%)」「自宅のネットワーク環境整備(35.7%)」と続きます。※複数回答
一方、最も回答が少なかったのは「メンタルケア制度(6.0%)」となり、ついで「社員のコミュニケーション促進に関する制度(9.7%)」「サテライトオフィスの利用(12.0%)」でした。※複数回答
リモートワークにおける福利厚生として、心身の健康サポートよりもリモートワークの環境整備に必要な費用を求めているエンジニアが多いことが読み取れます。
※2.リモートワークにより発生した光熱費やWi-Fi代などの固定費を指す
<レバテックキャリア事業責任者からの一言>
今回の調査から、全体の7割以上のエンジニアがリモートワークをしており、約3人に1人がフルリモートで働いていることが明らかとなりました。
リモートワークが一般化している一方で、今後の働き方としてリモートワークを希望する人は全体の68.3%となり、昨年度と比較して減少しています。約半数のエンジニアが「リモートワークによって、仕事の生産性に変化はない」と回答していることからも、仕事のパフォーマンスは働く場所に左右されないと考える人が多いようです。
新型コロナウイルス感染症のまん延防止等重点措置が解除されたことにより、今後徐々に出社に切り替える人が増加すると予想されます。出社とリモートのハイブリッド形式での働き方を可能にするなど、社会情勢に応じた柔軟な対応が求められそうです。
一方、今後もリモートワークを希望する人が多いことから、エンジニア採用をする企業はリモートワークの整備や働き方に適した福利厚生の用意をする必要があるでしょう。
<調査概要>
調査対象:社会人エンジニア300名
調査実施年月:2023年1月17日~2023年1月20日
調査方法:Webアンケート調査
有効回答数:300名
調査主体:レバテック株式会社
実査委託先:楽天インサイト株式会社