新たなビジョン・ミッションのもと、ヘルスケア業界への貢献を強化

医療・福祉・ヘルスケア業界に特化した人材関連事業およびSaaS事業を展開するレバレジーズメディカルケア株式会社（ https://leverages-medicalcare.jp/ ）は、2025年4月1日(火)より、社名を「レバウェル株式会社」へ変更いたします。これに伴い、コーポレートロゴの刷新および新たなビジョン・ミッションを策定し、より一層の事業拡大と医療・福祉・ヘルスケア業界への貢献を目指してまいります。

■ 社名変更の背景

  レバレジーズメディカルケア株式会社は、「医療・介護を支える人の介在価値最大化を追求し、安心して医療・介護を受けられる社会づくりに貢献します」というミッションのもと、これまで医療・福祉業界が抱える課題解決に取り組んでまいりました。2017年には、レバレジーズ株式会社のグループ会社として子会社化し、業界に特化した人材紹介・派遣・メディア事業「レバウェル」や、医療・福祉施設向けSaaS事業「わんコネ」などを展開しながら、日本の超高齢化社会における人材不足の解決を支援しております。

　日本では今後さらに高齢化が進み、2040年には65歳以上の人口が全体の34.8％を占め、高齢化率がピークを迎えると予測 *1 されています。これに伴い「2040年問題 *2 」が深刻化する中、医療・介護費の増大抑制、労働力不足の解消、社会保障制度の持続可能性確保などが、重要な社会課題となっています。

　こうした背景から、国民の健康寿命の延伸に向けた予防・健康づくりの重要性が一層高まり、健康管理、予防医療、栄養指導、メンタルヘルス対策など、ヘルスケア領域のニーズが急速に拡大しています。当社はこれらの社会的ニーズに対応するため、事業領域をヘルスケア全般へと拡大してまいりました。

　このたびの社名変更は、医療・福祉を示唆する「メディカルケア」から、より広範なヘルスケア領域へと貢献の幅を広げる事業方針を明確にするためのものです。新社名「レバウェル株式会社」は、「健康・ウェルネス（wellness）」を象徴する「ウェル」と、レバレジーズグループの「レバ」を掛け合わせた造語です。

　また、当社の主力サービスである「レバウェル」と社名を統一することで、ブランドの一貫性を強化し、サービスの資産価値最大化を図ってまいります。

*1 厚生労働省「人口の推移、人口構造の変化」

https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_21481.html

*2 厚生労働省「2040年を展望した社会保障・働き方改革について」　

https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_21483.html

■ 新ビジョン・ミッションについて

社名変更に伴い、今後の事業方針をより明確にするため、新たなビジョン・ミッションを策定いたしました。

• ビジョン

この国のウェルネスを支える

• ミッション

医療・福祉・ヘルスケア すべての「感情」に向き合い続ける

　医療・福祉・ヘルスケア業界では、慢性的な人材不足により現場の負担やストレスが増大しています。当社は、働く人たちの想いに寄り添い「感情」に向き合い続けることで、業界の抱える課題解決を支援いたします。そして、日本の「ウェルネス」を支える存在となることで、誰もが安心して医療・福祉・ヘルスケアサービスを受けられる社会の実現に貢献してまいります。

■ 「レバウェル株式会社」概要

新社名：レバウェル株式会社

社名変更日：2025年4月1日

本社所在地：東京都渋谷区渋谷二丁目24番12号

新コーポレートロゴ：レバウェル株式会社のロゴマークは、人と人が向き合い、手を取り合う二人の形を表現しています。向き合う二人は「レバウェル」と、医療・福祉・ヘルスケア業界ではたらく人々、そして社会の人々を象徴しており、「人々の健康と生活を支える人たちが、前向きに働くことができる社会をサポートしていきたい」という想いが込められています。

■ レバウェル株式会社　取締役　溝口 幸治郎より

　当社は2017年の設立以来、医療・福祉業界が抱える課題解決に向け、業界の皆様とともに歩んでまいりました。近年、超高齢化社会の進行に伴い医療・福祉業界の人材不足は深刻さを増し、現場の負担も年々増大しています。こうした課題に対応し続けるとともに、今後はヘルスケア業界全体の課題に取り組むべく、社名を変更をいたしました。

　当社が掲げる新たなミッション「医療・福祉・ヘルスケアすべての感情に向き合い続ける」について、これまでも人材関連ビジネスを展開する中で、働く人々の感情を満たすことを重要視してきました。当社のサポートを通じて、働く人々が感情的にも満たされいきいきと働くことで、患者や利用者、その家族や社会全体が「ウェルネス」な状態へ繋がると考えます。このように、人の感情が満たされることでより良い連鎖が生まれる社会を目指し、今後の経営および事業運営に取り組んでまいります。